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1-03. 会計・財務

 


1-03. 会計・財務

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この分類から出題されるのは大きく2つです。「損益分岐点売上高」と「損益計算書」です。

計算問題からの出題で逃げたくなりますが、こちらは公式や流れを覚えたら流用できますし、そこまで難易度も高くないので、頑張りましょう。

その他は、「ROE」「キャッシュフロー計算書」「貸借対照表」等が出題されています。

 

損益分岐点売上高(15問(計算13問 説明2問))

 損益分岐点=固定費÷(1変動費)
 変動費率=変動費÷売上高

計算:

(H26秋・問1)損益分岐点売上高

(H30秋・問27)損益分岐点売上高

(H30春・問27)固定費計算

(H29秋・問9)変動費計算

(H29秋・問16)損益分岐点売上高

(H29春・問31)固定費計算

(H28秋・問9)固定費・変動費

(H25春・問9)損益分岐点による売上個数

(H24春・問1)損益計算

(H24春・問5)損益分岐点売上高

(H23秋・問6)変動費

(H21秋・問13)損益分岐点売上高

(H21春・問14)損益分岐点による売上個数

説明:

(H23特別・問21)製造・販売業A社の損益分岐点売上高を下げる施策。

⇒  販売価格は一定のまま,製品の販売数量増大を図る。

(H22春・問6) 損益分岐点比率が低いほど,売上高に対する利益は多くなる。

 

 

損益計算書(12問(計算10問、説明2問))

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この表は何が何でも覚えましょう!!

 

計算:

(H30春・問19)損益計算書

(H29秋・問20)損益計算書

(H28春・問12)損益計算書

(H28春・問20)損益計算書

(H26秋・問11)損益計算書

(H25秋・問6)損益計算書

(H25秋・問13)損益計算書

(H25春・問28)損益計算書

(H22秋・問19)損益計算書

(H22春・問5)損益計算書

 

説明:

(H23秋・問9)営業利益の算出に関係する費用・・・広告宣伝費。

(H21春・問16)一会計期間における経営成績を表示したもの

 

ROE(Return On Equity自己資本利益率)(5問)

自己資本に対して,どれだけの利益を生み出したかを表す指標

ROE(%)=当期純利益÷自己資本×100

ROE(%)=売上高利益率×自己資本比率

(H25秋・問3)ROE

(H25春・問2)ROE

(H24春・問25)ROE

説明

(H29秋・問7)自己資本比率は,数値が大きいほど財務の安全性が高いと考えられる。

(H23特・問19)企業が投下した自己資本に対してどれだけの利益を上げたかを示す,企業の収益性指標

 

キャッシュフロー計算書(4問)

(H28秋・問11)キャッシュフローの減少要因となるものは売掛金の増加

(H23秋・問23)商品の販売による収入は,キャッシュフロー計算書の営業活動に記載される。

(H22秋・問21)財務諸表のうち,"営業活動", "投資活動", "財務活動"の三つの活動区分に分けて表す。

(H21秋・問10)キャッシュフローの増加要因となるものは短期や長期の借入金の増加

  

貸借対照表(2問)

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(H29秋・問3)貸借対照表

(H22春・問10)貸借対照表

 

貸借対照表損益計算書(1問)

(H29春・問21)総資産営業利益率

 

有価証券報告書(H26秋・問18

開示が義務付けられている情報 ⇒ キャッシュフロー計算書 / 損益計算書貸借対照表

 

会計監査人(H25秋・問7

企業が作成する計算書類などを監査する者

 

欠品率(H25秋・問14

ビジネス戦略上の重要成功要因として"販売の機会損失の低減"が設定されたとき,この重要成功要因の達成度を評価するのに最も適切な指標。

 

担保の設定(H24秋・問7)

取引先に対する売掛金の貸し倒れに備えて,他者よりも優先的に,取引先の財産の一部を売掛金に充当できるようにする行為。

 

定額法(H24春・問20

自社の通常の業務に利用するためにソフトウェアを購入し,資産計上したが、このソフトウェアの減価償却方法としては定額法が適切である。

 

株式公開(H24春・問28

未上場の自社の株式を証券市場に流通させること

 

会計監査人(H23特・問16

会社の規模によって,会社法で設置が義務付けられているもの。

 

原価計算の方法(H22秋・問26

A社は製品Bの製造及び販売を行っている。このとき,製品Bの総原価は、製品Bの製造原価+製品Bの営業費で計算する。

 

管理会計の特徴(H21秋・問18

企業会計財務会計管理会計に分類したとき,管理会計の特徴を表したものはどれか。

⇒ 部門,製品,地域別の予算統制,利益管理,業務評価など,経営判断のための内部報告書を作成する。